茶の間の復権  住宅産業から住居産業へ ②|株式会社FGH 執行役員 中村彰男

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茶の間の復権  住宅産業から住居産業へ ②

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その他識者 株式会社FGH 執行役員 中村彰男

やや偏屈なところも、つむじの曲がったところもありますが、情報量に関してはそこそこの自負がございますので、私のコラムからは、不動産投資について、何らかのヒントを拾っていただけるのではないかと思っております。

私は、勤務先の会社で開催している、収益不動産運用に関するセミナーの講師も受け持っていますが、主たるテーマを、人口減少期における不動産投資はいかにあるべきか、に置いています。

前回のシリーズでは、近現代における東京の発展段階を、さまざまな角度から検証することによって、賃料の下落しにくいエリアを想定しようと試みました。

今回のシリーズは、大幅に趣向を変えて、住宅を供給する側ではなく、居住する立場から、どのような住宅が快適な住居なのかを考えてみようと思います。

より快適な住宅が、市場優位性を持ちうるからです。

坪単価の謎

不動産取引において、尺貫法の使用が認められなくなってから今年で丸50年が経過したのにもかかわらず、いまだに「坪」という単位が消え去らないのはなぜか、という素朴な疑問について、明快に答えられる不動産業界人は、まずいないと思います。
 
この私にしたところが、ご多分にもれず首をひねって考え込んでしまったクチですが、この道30年のメンツにかけて、ひとまずの仮説はひねり出しました。
 
どうだ。
 
ご存知のとおり、一坪は二畳に相当するので、坪がしぶとく生き残っているのは畳がなくならないからではないか、というのがそれでして、周囲からはそこそこ感心されて気分がよかったのですが、実は畳そのものはすでに消滅しかかっているらしい。
 
2012年の畳表の出荷量は、20年前と比べて、なんと1/3にまで減少しているそうじゃないですか。
 
これはただごとではありません。
 
ふと思い立って、いつもなら見向きもしない新聞の折り込みチラシで、新築マンションの間取りを確認してみたら、例外なく和室が抹殺されているのに今さら気づき、おのが不明に恥じ入った次第。
 
しかも、この傾向が新築一戸建てにまで及んでいると知るに至っては、沙汰の限りとでもいえばいいのか、千年来の日本式住文化はもはや虫の息といった状況のようです。
 
とはいえ、各部屋の広さがもれなく畳数表示だったのはいっそご愛嬌、エアコンや照明のグレードにしたって畳数で決まるわけなので、今のところは、畳数とか、坪数といった空間認識は健在なのでしょう。
 
はたして、住宅建築の洋風化はこのまま加速していくのか、はたまた和風への揺り戻しが起きるのか、興味深いところです。
 

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更新日:2017年12月16日 (公開日:2016年12月27日)

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