賃貸物件のオーナーはレンタル期間をどう考えればいいのか?|株式会社日本防犯設備 北澤

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賃貸物件の防犯対策コストを抑える方法「短期レンタルで防犯カメラを設置する」

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住宅設備 株式会社日本防犯設備 北澤

茨城県出身。 大学卒業後、都内大手学習塾での勤務を経て、2010年より防犯カメラ業界にて 、犯罪の抑止を主題に防犯活動に従事。 2014年より株式会社日本防犯設備で広報・マーケティングを担当。

賃貸物件のオーナーはレンタル期間をどう考えればいいのか?

では賃貸物件のオーナー様が、カメラの設置期間についてどのように考えるべきかというと、リスクや被害の小さなものについては、短期間のレンタルでカメラを設置してもいいと思います。

ただし、上述の通り、延長を繰り返すと本来のメリットが全くなくなってしまうため、契約期間についてはしっかり割り切って考える必要があります。

つまり、犯人が映っても映らなくても、短期でレンタルを終了する、という考えが必要です。
(つまり、カメラを外した後に犯人がやってきてもしょうがないと割り切ることになります)

もし、割り切れない、もし犯人が短期間で現れない場合は延長する、という場合は、短期レンタルを選択すべきではありません。

そこまで見過ごせないリスクなのであれば、たいしたコスト差がないことからも、短期レンタルではなく安いカメラを設置して長く利用したほうが圧倒的に防犯効果は高くなります。

そもそも、何らかのイタズラや犯罪行為が発生した場合、その物件は「ある特定の人だけ犯罪を犯しやすい場所」なのではなく、「不特定の犯罪者にとって、隙が見える場所」という性質を持っているはずで、いつどのような被害が発生してもおかしくない状況にあると言えます。

その為、短期的な防犯対策では、本来防げたはずの被害の発生につながる可能性があるため、長期的な防犯対策を検討する必要があります。

インターネットや家電量販店に「トレイルカメラ」という電池で動く防犯カメラがあり、好きな場所につけたり外したりが非常に容易になっているため専門工事も配線工事もいらず、本体の価格も非常に安く、お勧めです。

バンドで括り付けるだけなので、カメラそのものを犯罪者に外されてしまうリスクもあるため、バンドが外れないようにする金具がついている物を選ぶことをお勧めします。
 

公開日:2019年10月21日

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